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【2026年最新】ITエンジニアのリモートワーク実態：実施率56%の裏で進む「出社回数」の増加

公開日：2026年8月1日　／　最終更新日：2026年10月1日 　／　著者：田村 有加理（Direct type編集長）

ITエンジニアのリモートワークは終焉を迎えているわけではありません。しかしその在り方は確実に変わりつつあります。情報通信業のリモートワークの実施率が高い水準を保つ一方で、全業種においてリモートで働ける頻度は着実に減少しています。

この記事では、公的機関と調査会社のデータで実態を確認したうえで、リモートを続けたい方が取るべき現実的な選択肢を整理します。

1. データで見る「出社回帰」の実態

ITエンジニアが属する情報通信業のリモートワーク実施率は55.7%で業種別の最上位です（パーソル総合研究所、2026年7月時点）。全業種の正社員平均21.4%と比べて2倍以上あり、「リモートワークが終焉を迎えた」という状況ではありません。ただし、その頻度は減少しています。

業種別のリモートワーク実施率

出典：パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026）」（2026年7月実施・全国の正社員ベース）

職種別では「IT系技術職」が最上位です

同じ調査を職種別に見ると、ITエンジニアが該当する「IT系技術職」が最も実施率の高い職種です。業種で見ても職種で見ても、ITエンジニアはリモートワークを継続しやすい位置にいます。

出典：パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026）」（2026年7月実施・全国の正社員対象）

注目すべきは職種によって傾向が分かれている点です。調査元も「職種による定着・縮小の傾向の差は浮き彫りになってきており、適用範囲の選別が進んでいる」と指摘しています。全社一律ではなく、職種ごとに可否を判断する企業が増えているということです。

【重要】実施率だけでなく、頻度も減少

ここが最も見落とされやすい点です。全体の実施率は2026年で21.4%と前年から1.1ポイントの微減でした。そして、リモートワークをしている人の頻度も減っています。

出典：パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026）」（2026年7月実施）、「第十回・テレワークに関する調査」（2025年7月実施）。いずれも全国の正社員ベース。

頻度の内訳を前年と比べると、「毎日（出社なし）」と「週4日程度」がともに減り、最も多い「週1日未満」はさらに増えています。

出典：パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026）」（2026年7月実施）、「第十回・テレワークに関する調査」（2025年7月実施）。いずれも全国の正社員ベースで、頻度の構成比は同調査のグラフによる。前年差は掲載値の差を当社で算出。構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

2. 出社回帰が進んでいるのは、どこか

出社回帰が明確に進んでいるのは従業員1万人以上の大手企業です。リモートワーク実施率は2024年の38.2%から3年連続で下がり、2026年は32.8%になりました。企業全体で「原則出社の指示がある」と回答したのは24.6%で、2年連続の増加です。

出典：パーソル総合研究所「テレワークに関する調査（2026）」（2026年7月実施・全国の正社員ベース）

なぜ大手企業から進むのか

大手企業の方針転換はニュースとして報じられやすく、業界全体の傾向として受け取られがちです。ただし2026年調査ではすべての企業規模で実施率が下がっており、大企業と中小企業の差は縮まっています。

背景として、大手企業ではオンボーディングや部門横断の連携に課題が生じやすいこと、拠点集約やオフィス投資のタイミングと重なることが挙げられます。出社回帰は懲罰ではなく、組織課題への企業側の回答だと理解しておくと、交渉の余地が見えてきます。

3. リモート適性は、本人のスキルより担当領域で決まる

ITエンジニアのリモートのしやすさは、個人の能力ではなく担当領域の性質で大きく決まります。成果物が明確で、対象がリモートアクセス可能な領域ほど適性が高く、実機や物理的な対応が必要な領域では低くなります。

リモートを最優先するなら、職種選択の段階でほぼ決まります。現職の領域がリモート適性の低い分野であれば、個別の交渉より領域の移動を検討する方が近道になる場合があります。

4. 求人票の「リモート可」を見極める7項目

「リモート可」は週1回のリモート勤務でも成立する表記です。実際にパーソル総合研究所の調査では、リモートワーク実施者の頻度は「週1日未満」が最多です。入社後のミスマッチを防ぐには、面接で具体的な数字を確認する必要があります。

2番が特に重要です。自分だけリモートで周囲が出社している状態は、情報格差が生まれやすく、評価面でも不利になりがちです。

また5番も見落とされがちです。大手企業を中心に方針転換が起きている以上、現在の条件が数年後も続く保証はありません。過去に方針を変更した実績があるかどうかは、判断材料になります。

5. リモート条件と適正年収は、二者択一の関係にない

フルリモート求人は人気が高く、企業側が優位に立ちやすい側面はあります。しかし、Direct typeの調査結果が示すように、年収の差を決める本質は「解決できる課題の難易度」です。

代替の利かない希少なスキルさえ示せれば、リモートワークという快適な環境と高年収を妥協せずに手に入れることができます。

出典：Direct type独自調査「2026年上半期 ITエンジニア職種別 求人提示年収」（typeブランドが保有するITエンジニア求人データ数万件規模を独自集計／2026年6月調べ）

リモート適性が高い職種ほど、提示年収も高い傾向が見られます。これはリモートだから高いのではなく、成果物が明確で非同期作業が成立する領域が、同時に希少性の高い領域でもあるためです。報酬を決めるのはリモートの可否ではなく、何ができるかです。

6. リモートを続けるための3つの戦略

リモートを継続するには、現職で実績を作る・領域を移す・環境を変えるの3つの選択肢があります。コストが低い順に検討するのが現実的です。いきなり転職を考える必要はありません。

戦略1：現職で「リモートでも成果が出る」実績を作る

最もコストが低い選択肢です。出社要請の背景にあるのは、多くの場合マネジメント側の不安です。次を実践すると、交渉の余地が生まれます。

• ・進捗を非同期で可視化する（ドキュメント化、定例レポート）
• ・レスポンスの速度と質を安定させる
• ・自分から情報を発信する（レビュー、技術ドキュメントの整備）
• ・チームのオンボーディングに貢献する

「この人はリモートでも問題ない」という個別の信頼は、全社方針の例外を作る根拠になります。

戦略2：リモート適性の高い領域へ移る

「リモート適性は担当領域で決まる」で見た通り、リモートのしやすさは担当領域に強く依存します。オンプレ運用からクラウド・SREへ、受託からWeb系事業会社へといった領域の移動は、リモート環境を確保する確実な方法です。現職内での異動でも実現できる場合があります。

戦略3：転職して環境ごと変える

現職の方針が明確に出社回帰である場合、個人の交渉では覆せません。この場合は環境を変える判断が現実的です。ただし求人票の「リモート可」を鵜呑みにせず、「リモート可を見極める7項目」を面接で必ず確認してください。

ITエンジニアのリモートワークに関するよくある質問